戦後の復興、高度経済成長の流れの中でブレーキ、化学品といった非繊維部門の業容が拡大し、1960年には売上高で1割以上を占めるようになっていた。非繊維部門の新規事業の充実発展、関連事業の育成培養を基本方針に掲げ、本格的に「経営の多角化」を加速した。

日本のモータリゼーションの波に乗り、ブレーキ事業を急速に拡大。1988年にはブレーキ事業の売上高が全体の1割以上を占めるようになった。
その他精密機器事業、化学品事業などの非繊維部門では新工場建設や設備増強など積極的な投資を行った。

1985年のプラザ合意以降、円高は進行を続け、繊維業界は輸出型から輸入型への転換を余儀なくされ、さらに不況による衣料需要の不振が重なり、事業再構築を迫られることになる。
当社では、より一層の事業の多角化と、新規事業を積極的に展開するため、繊維部門・非繊維部門ともに海外への進出を活発化。1990年には非繊維部門の売上高が初めて全体の50％を超えた。

どの産業も社会や生活環境の変化を読み取りながら、グローバルな視点で事業を展開する時代となった。当社も企業価値向上の増大を目指し、生産拠点の海外シフトが加速した。一方、これからの情報化社会をにらみ、エレクトロニクス事業（現在の無線・通信事業、マイクロデバイス事業）を当社グループの戦略的コア事業とすべく、2006年にTOBにより新日本無線（株）〔現 日清紡マイクロデバイス（株）〕を子会社化した。その結果、2007年には非繊維部門の売上高が4分の3以上を占めるようになった。

2010年に日本無線（株）を子会社化したことで、売上高の約4割を無線・通信事業とマイクロデバイス事業で占めるようになり、名実ともに当社グループのコア事業となった。さらにブレーキ事業は、2011年に欧州のTMD Friction Group S.A.をM&Aで傘下に収め、摩擦材で世界トップクラスのグローバルサプライヤーに成長。売上高比率も全体の約3割を占める事業となった。
その後も紙製品事業など一部事業の譲渡やM&Aによるモビリティビジネスの強化を図り、事業ポートフォリオの組み換えも積極的に行っている。