マテリアリティ

「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」を企業理念とする日清紡グループは、創業初期のころから、「企業は人間社会に貢献することをその存在理由とし、継続的貢献をもって成長の原動力とする」という企業公器の基本精神を脈々と受け継いできました。
そして、当社グループの事業が社会とともに持続的に成長するために取り組むべき課題を明確にすることを目的に、2015年2月、以下の3点を当社グループのマテリアリティ（重要課題）として特定しました。

日清紡グループのマテリアリティ

環境・エネルギー分野の貢献
安心・安全な社会づくり
グローバル・コンプライアンス

マテリアリティ（重要課題）の特定プロセス

グローバル各種のガイドラインや社内外のステークホルダーの意見を参考に社会課題を整理したうえで、当社グループの事業との関連性を評価し検討対象の社会課題を抽出し、「ステークホルダーにとっての重要性」と「日清紡グループにとっての重要性」の2つの観点から優先順位付けしました。それらの課題の中から、当社グループ社長が議長を務める経営戦略会議において、上記3項目をマテリアリティとして承認しました。

1. 検討対象の社会課題の抽出: ISO26000、GRIガイドライン第4版、国連グローバル・コンパクト10原則などの社会的規範やCSR評価機関の調査項目などを参考に社会課題を整理しました。さらに当社グループの事業との関連性を評価し、検討対象の社会課題として22項目を抽出しました。

2. 社会課題の優先順位づけ: グループサステナビリティ推進会議での審議の中で、抽出した社会課題を「ステークホルダーにとっての重要性」と「日清紡グループにとっての重要性」の2つの観点から優先順位付けを行ない、試案を取りまとめました。

3. 経営戦略会議での審議、承認: 日清紡ホールディングスの社長が議長をつとめ、全執行役員により構成する経営戦略会議でマテリアリティについて審議し、社会課題の大きさと当社グループ事業との関連性から上記3項目をマテリアリティとして特定しました。

SDGsへの貢献について

日清紡グループの目指す方向はSDGsと重なっており、バリューチェーンの各プロセスにおいてSDGsの達成に貢献していきます。当社グループの企業活動全体、および3つの戦略的事業領域（モビリティ、インフラストラクチャー＆セーフティー、ライフ＆ヘルスケア）をはじめとする全事業戦略において、SDGs達成の貢献に直結すると考えられるコアとなるゴールを定め、取り組みを進めています。

	企業活動全体で貢献するコアとなるSDGsゴール
	E 環境	S 社会	G ガバナンス
原料調達	LCA活動を推進し、化学物質や廃棄物の排出量削減や環境配慮型製品の開発に活用化学物質管理の活動の推進	「サステナブル調達ガイドライン」を策定しサプライヤー様に周知。さらに調達先アンケートを活用	「腐敗行為防止のてびき」を策定し海外グループ会社を含め贈収賄防止対策に活用
生産	ゼロエミッション（リサイクル率99％以上）活動を展開リサイクル率95％の達成を目標にした廃棄物削減活動事業所や主要なサプライチェーンの水リスク評価を実施。さらに水使用量調査と管理を実施	人権・雇用などあらゆる面で多様性を尊重し、ワークライフバランスを推進安全衛生活動の取り組み「グループ健康管理部門会議」による健康経営の推進社員が積極的に環境貢献活動や環境美化活動に参加
物流	輸送量の低減による燃料など天然資源の効率的な利用を推進
販売	持続可能な社会に貢献する製品の拡販梱包材料の再使用や使用量削減などを推進	「顧客満足度向上施策の継続推進」を達成するために計画的に対策	企業倫理通報制度を設け、法令違反に対する早期発見と是正・再発防止

	戦略的事業領域を含む事業戦略で貢献するコアとなるSDGsゴール
	モビリティ	インフラストラクチャー＆セーフティー	ライフ＆ヘルスケア

	企業活動全体で貢献するコアとなるSDGsゴール
	E 環境
原料調達	LCA活動を推進し、化学物質や廃棄物の排出量削減や環境配慮型製品の開発に活用化学物質管理の活動の推進 S 社会「サステナブル調達ガイドライン」を策定しサプライヤー様に周知。さらに調達先アンケートを活用 G ガバナンス「腐敗行為防止のてびき」を策定し海外グループ会社を含め贈収賄防止対策に活用
生産	E 環境ゼロエミッション（リサイクル率99％以上）活動を展開リサイクル率95％の達成を目標にした廃棄物削減活動事業所や主要なサプライチェーンの水リスク評価を実施。さらに水使用量調査と管理を実施 S 社会人権・雇用などあらゆる面で多様性を尊重し、ワークライフバランスを推進安全衛生活動の取り組み「グループ健康管理部門会議」による健康経営の推進社員が積極的に環境貢献活動や環境美化活動に参加
物流	E 環境輸送量の低減による燃料など天然資源の効率的な利用を推進
販売	E 環境持続可能な社会に貢献する製品の拡販梱包材料の再使用や使用量削減などを推進 S 社会「顧客満足度向上施策の継続推進」を達成するために計画的に対策 G ガバナンス企業倫理通報制度を設け、法令違反に対する早期発見と是正・再発防止

	戦略的事業領域を含む事業戦略で貢献するコアとなるSDGsゴール
	モビリティインフラストラクチャー＆セーフティーライフ＆ヘルスケア

戦略的事業領域を含む事業戦略についての詳細は、統合報告書に掲載しています。

また、季刊のグループ報「N+」（えぬぷらす）では各社の活動事例を取り上げた特集を積極的に掲載し、グループ各社の活動目標とSDGsのゴールとが一致しているということについて、社員の理解深耕を図っています。2022年は14号、15号でSDGsがサステナビリティの考え方を具体化して定めたゴールであること、SDGsはサステナビリティ経営の重要な軸であることを伝える特集を掲載しました。