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女性の活躍推進 PROMOTION OF WOMEN’S PARTICIPATION

多様な人材がいきいきと働ける会社を目指して

日清紡グループでは、多様な人財がいきいきと働きその能力を最大限に発揮することにより企業の継続的な成長・発展が実現されると考えています。近年は労使一体でワークライフバランスの推進に積極的に取り組み、法定を上回る育児休職・短時間勤務制度、育児退職者復職制度など就業環境の整備をしています。

活躍する女性社員

妊娠、出産、育児。職場のサポートを受けながら、働いています。

私は1歳の子どもを育てながら、日清紡で働いています。現在の業務は新規事業の企画で、日清紡グループ内にある将来有望な技術をどのように事業化するのかという戦略立案等を行っています。入社時は大学での専攻を活かして研究開発部門に技術者として入社しました。入社後は技術を深めるだけではなく、企業としていかに事業に繋げるかという点に興味を持ち、経営企画部門に異動しました。その後はグループの中長期計画の立案やM&A等に携わり、今の業務に就いています。振り返ってみて、どの部署においても面倒見がいい上司がいて、自分を育ててくれたと実感しています。

妊娠をした時は、同僚・上司ともに「おめでとう」と祝ってくれました。私自身はあまりつわりもなかったので、これまでと変わらず仕事をしていると、「体を大切にしろ」と逆に怒られてしまいました。出産前の休暇も8週前から取得できるので、法定期間より少し早目にお休みに入らせてもらいました。育児休職も最大で1歳を超えた年度末まで取得できるのですが、子どもが無事入所できたので1歳になる前に復帰しました。復職後は短時間勤務制度を利用して働いていますが、急な発熱等で子どもを通院させる必要もあり、子ども看護休暇を活用しながら勤務しています。

担当課長

Y.Y日清紡ホールディングス
経営戦略センター
オートモーティブ事業推進室
担当課長

育児・介護退職者復職制度を利用し、日清紡でキャリアアップを目指します。

私は妊娠をしたタイミングで、体調を最優先するためにやむなく退職しました。出産を終え、子供が1歳半になったとき、再びキャリアップを目指したいと考え、育児・介護退職者復職制度を利用して復職しました。

育児と仕事の両立をするためには、通い慣れている職場に戻るのが一番だと思いました。なにより日清紡は、幅広く様々な経験ができる環境があり、一緒にお仕事をする方たちに恵まれている職場だったので、戻りたいと思いました。

私は元々研究職ですが、復職後に初めてマーケティングについて勉強する機会を頂きました。復職直後でも、新たな仕事に挑戦させて頂ける環境はとても有り難いですし、やりがいも感じます。現在は、品質保証体制の構築を担当し、安定した品質の製品を顧客に提供出来るよう努めています。学会の講演会に参加することもあります。最先端の技術動向についてとても勉強になる話を聞き、良い刺激を受けました。

子供がまだ小さいので、勤務時間や仕事内容等制限されることが多いのですが、職場や家族の協力を得ながら、様々な事に挑戦し、キャリアアップを目指したいと考えています。

担当課長

E.M日清紡ホールディングス
新規事業開発本部
開発室
機能材料グループ

日清紡には、他にも様々な職場で活躍する女性社員がいます。
先輩社員VOICEに掲載されている社員も是非、ご覧ください。

  • 2012年入社
    事務系(営業)

  • 2012年入社
    技術系(開発)

  • 2015年入社
    事務系(管理)

  • 2017年入社
    技術系(開発)

  • 2017年入社
    技術系(研究)

活躍を支える制度

時期 制度 内容
出産 産前産後休暇 出産する女性が取得可能な休暇です。休暇の期間は、産前8週間(法令では6週間)、産後8週間取得可能です。
  妻出産休暇 配偶者が出産する場合は、休暇を取得できます。
育児 育児休職 子どもが1歳になるまで休暇を取得できます。
なお、保育所の入所が出来ない場合は、最長で2歳まで取得可能です。
  育児時間 子どもが1歳になるまで、労働時間中に育児時間を取得することができます。法令上は給与支給義務はありませんが、有給で取得可能です。
  育児短時間勤務 子どもが小学校3年生の学期末まで労働時間を短縮することができます。
  子ども看護休暇 子どもの病気やケガの看護、健康診断等を受診させるために休暇を取得できます。法令上では給与支給義務はありませんが、有給で取得可能です。
  エリア職勤務 介護など特別な理由がある場合、特定エリア(転居を伴わず異動できるエリア)内に限定した勤務をすることができます。また、エリア職のまま管理職を目指すことができます。
介護 介護休職制度 要介護状態にある家族を介護する社員は、対象家族1人につき申し出から最長1年間介護休職をすることができます。
復職 退職者復職制度 育児、介護、配偶者の転勤による事情でやむを得ず退職する社員が退職時に復職の意思を示し、その事情が解消され会社に復職を申し出た場合、退職前の処遇で復職することができます。
人材育成 研修制度 【階層別研修】入社時研修、昇格時研修等
【リーダー育成】論理的思考力向上研修、コーチング研修、プレゼンテーション研修、ファシリテーション研修、人的資源管理研修、組織行動学研修、フィードバック研修、評価者トレーニング、経営戦略研修、マーケティング研修、アカウンティング研修、ファイナンス/CF研修等
【グローバル人材育成】海外派遣前研修、海外語学研修、海外渡航前・渡航後語学研修受講料補助、オンライン英会話、TOEIC・CASEC受験料補助等
  自己啓発支援 推奨の通信教育を修了した場合は、その費用の半額補助がもらえます。技術士や税理士等、会社指定の資格を取得した場合は、受験料と通信教育費用の全額補助が出ます。
  メンター制度 年齢や職場が近い先輩社員がメンターを担当し、相談相手として、日常生活や職業生活についてアドバイスしてくれます。

※その他、妊産婦のつわり休暇・通院休暇等は法令通り使用することができます。