1907（明治40）年2月、東京日本橋で綿糸布商の日比谷商店を経営していた日比谷平左衛門、横浜の事業家安部幸兵衛、そして岩崎清七、福沢桃介らによって日清紡績株式会社（現 日清紡ホールディングス株式会社）が設立されました。
新会社の設立にあたっては、かなり思い切った構想が打ち出されました。資本金は業界トップクラスの1000万円。生産規模も5万錘超の大規模なものとし、海外から輸入した新鋭の紡績機械で高級綿糸を生産することなどがその骨子です。
当時の日本の紡績業界は、太番手の輸入糸綿糸は駆逐しましたが、高級綿糸の輸入はなお続いており、この新会社（日清紡）が細番手の綿糸生産を志したことは、輸入高級綿糸に真正面から挑戦することを意味していました。

太平洋戦争によって紡績業界も大打撃を受け、綿スフ（スフはレーヨンのこと）紡績の生産量は最盛期の20%にまで減少しました。戦後は、紡績業が平和産業であるとの理由から、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）から早期に設備新設を許され、外貨獲得を期待されました。1947年、紡機14万錘から再出発した日清紡は、綿布の晒加工品に『三ツ桃』という商標をつけて国内外に広くアピール。『三ツ桃』ブランドは、国内ではいち早く生活物資需要に応えたことから好評を博しました。また、1970年代には、英国アン王女のドレスや赤坂迎賓館のベッドシーツにも『三ツ桃』ブランドの生地が採用されました。

戦後の復興と並行して繊維事業で培った技術を活かし、自動車用ブレーキ、メカトロニクス製品、化学品などの非繊維部門の拡充にも着手してきました。1977（昭和52）年以降の日本経済は、第二次オイルショックを乗り越え、経済成長率をプラスに維持しながら回復基調に乗るなか、新工場建設など向こう10年間で日清紡グループの非繊維部門も大きく飛躍しました。繊維部門・非繊維部門ともに海外子会社を設立するなど、グローバル展開が盛んに行われ始めた時期でもあります。

2006年に新日本無線(株)〔現 日清紡マイクロデバイス（株）〕と上田日本無線(株)を、2010年に日本無線(株)と長野日本無線(株)をそれぞれ連結子会社化し、2012年から情報通信分野で関連の深い日本無線(株)・長野日本無線(株)・上田日本無線(株)の3社において、事業力の強化とグローバル化の推進のための事業構造改革を実施してきました。
そして2013年には欧州のAlphatron Marine Beheer B.V.を買収し、マリンシステム事業の業容の拡大とグローバル化を推進しています。2016年には長野日本無線(株)と上田日本無線(株)を日本無線(株)の完全子会社化し、2017年には成長戦略を加速させるため日本無線(株)を日清紡ホールディングス(株)の完全子会社化することとしました。2022年には新日本無線(株)とリコー電子デバイス(株)（2018年に連結子会社化）を統合し、日清紡マイクロデバイス(株)を設立。アナログソリューションプロバイダーとしてさらなる成長を図ります。
無線通信事業とマイクロデバイス事業は日清紡グループ全体の売上高の約4割を占める中核ビジネスであり、2015年には日清紡ホールディングス(株)の株式所属業種も「繊維製品」から「電気機器」に変更されています。

日清紡グループのブレーキ事業は、1946年に自動車用クラッチフェーシング、ブレーキライニングの生産を開始して以来、日本・韓国・北米・中国・タイ・インドに進出し、グローバルに事業を展開してきました。そして2011年には世界有数の摩擦材メーカーTMD Friction Group S.A.を買収したことで全世界を網羅する体制が整い、自動車ブレーキ用摩擦材で世界シェアNo.1（当社調べ）となりました。
環境保全の観点から、米国では2021年から摩擦材に使用されている銅の含有量が法律で規制されます。この影響は米国だけではなくグローバルに及んでおり、摩擦材業界の大きなターニングポイントとなる可能性を秘めています。この銅規制に確実に対応し、グローバルリーダーの地位を確固たるものにしていきます。