日清紡グループとは

日清紡グループは、日清紡績株式会社として1907年の創業を起源に、現在は「環境・エネルギーカンパニー」グループとして「無線・エレクトロニクス」「オートモーティブ・機器」「素材・生活関連」「新エネルギー・スマート社会」の戦略的事業領域でソリューションを提供し、社会に貢献しています。

日清紡グループのこれまでとこれから

第1章 高級綿糸を生産し日本の紡績業を牽引

1907(明治40)年2月、東京日本橋で綿糸布商の日比谷商店を経営していた日比谷平左衛門、横浜の事業家安部幸兵衛、そして岩崎清七、福沢桃介らによって日清紡績株式会社(現 日清紡ホールディングス株式会社)が設立されました。
新会社の設立にあたっては、かなり思い切った構想が打ち出されました。資本金は業界トップクラスの1000万円。生産規模も5万錘超の大規模なものとし、海外から輸入した新鋭の紡績機械で高級綿糸を生産することなどがその骨子です。
当時の日本の紡績業界は、太番手の輸入糸綿糸は駆逐しましたが、高級綿糸の輸入はなお続いており、この新会社(日清紡)が細番手の綿糸生産を志したことは、輸入高級綿糸に真正面から挑戦することを意味していました。

日清紡績株式会社創立事務所(堀留の東京織物問屋同業組合ビル)
日清紡績株式会社創立事務所(堀留の東京織物問屋同業組合ビル)

日清紡グループ アラカルト:社名の由来

「日清」という語が当時、流行していたことから採用されました。日本の隣国であり、広大な国土と人口を擁する清国と親善関係を保ち、貿易を通じて興隆を図ろうとの考えが基調となって、進歩的なイメージをもつ語として認知されていたようです。

「日清」を図案化した社章。「日」を輪郭と中央の丸で、「清」は清国の国旗の図案の一部をとって表現した。
「日清」を図案化した社章。「日」を輪郭と中央の丸で、「清」は清国の国旗の図案の一部をとって表現した。

第2章 戦後の生活物資需要に応えた加工綿布『三ツ桃』ブランド

太平洋戦争によって紡績業界も大打撃を受け、綿スフ(スフはレーヨンのこと)紡績の生産量は最盛期の20%にまで減少しました。戦後は、紡績業が平和産業であるとの理由から、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)から早期に設備新設を許され、外貨獲得を期待されました。1947年、紡機14万錘から再出発した日清紡は、綿布の晒加工品に『三ツ桃』という商標をつけて国内外に広くアピール。『三ツ桃』ブランドは、国内ではいち早く生活物資需要に応えたことから好評を博しました。また、1970年代には、英国アン王女のドレスや赤坂迎賓館のベッドシーツにも『三ツ桃』ブランドの生地が採用されました。

『三ツ桃』の商標
『三ツ桃』の商標。

日清紡グループ アラカルト: 50年も前からノーアイロンシャツ

1960年ごろには、色やデザイン、肌ざわり、手入れのしやすさなど、消費者ニーズを捉えた製品が求められるようになりました。これに応えたのが、1961年に「水がアイロン」というキャッチコピーで発売したノーアイロンシャツ『ベスター』。綿布に特殊加工を施し、綿本来の着心地を保ったまま、ウォッシュ・アンド・ウェア性を高めた製品です。

※ウォッシュ・アンド・ウェア:洗った後しわにならず、アイロンをかけないで着られること。

『ベスター』商標(輸出用)
『ベスター』商標(輸出用)

第3章 非繊維部門を拡充しグローバル展開を推進

戦後の復興と並行して繊維事業で培った技術を活かし、自動車用ブレーキ、メカトロニクス製品、化学品などの非繊維部門の拡充にも着手してきました。1977(昭和52)年以降の日本経済は、第二次オイルショックを乗り越え、経済成長率をプラスに維持しながら回復基調に乗るなか、新工場建設など向こう10年間で日清紡グループの非繊維部門も大きく飛躍しました。繊維部門・非繊維部門ともに海外子会社を設立するなど、グローバル展開が盛んに行われ始めた時期でもあります。

1972年に設立したブラジル日清紡(現在)
1972年に設立したブラジル日清紡(現在)

日清紡グループ アラカルト: コーポレート・ワードマーク NiSSHiNBO

1988年、創業80周年記念行事の一環として、社名をローマ字表記したコーポレート・ワードマークを制定しました。人の姿に見立てた小文字の「i」で人々の活力と協力を表現し、この「i」と日清紡の頭文字「N」とが一体化することで、人材の活力と成長が企業の発展につながるという意味を持たせています。また、マークのエンジ色には、情熱・行動力・温かさのある企業集団になりたいという想いを込めました。

コーポレート・ワードマーク
コーポレート・ワードマーク

第4章 「環境・エネルギーカンパニー」グループとして社会に貢献

日清紡グループでは「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、地球環境問題へのソリューションを提供する新規ビジネスの開拓に注力しています。銅の使用規制に対応した自動車ブレーキ用摩擦材、これからますます注目度が高まる生分解性プラスチックの改質剤として必須のアイテムとなる「カルボジライト」、燃料電池の普及に大きく貢献するカーボンセパレータや白金代替触媒「カーボンアロイ触媒」などがその一例です。
また、日本無線(株)の情報通信技術・センシング技術や新日本無線(株)の半導体技術は、超スマート社会の実現に大きく貢献するものです。
“モノ”をベースにした“コト”や“サービス”の提案・提供によって市場ニーズをつかむこれからの時代に向けて、グループ全体のコンピタンスを高め、「環境・エネルギーカンパニー」グループとして存在感を示していきます。

日清紡グループ アラカルト: ナンバーワン、オンリーワンの環境テクノロジー

高機能性樹脂素材「カルボジライト」は、環境負荷の低減に大きく貢献しています。例えば、水性塗料に添加することで耐水性や密着性などを向上させ、有機溶剤を含まない塗料の普及に一役買っています。一方、従来からのポリエステル樹脂に添加すれば加水分解による劣化を抑え、製品寿命を延ばすことができます。
そして、これから期待されるのが欧州を中心に法規制化も進む植物由来の素材でつくられる生分解性プラスチックの分野です。生分解性プラスチックはプラスチックの利点である耐久性や耐熱性などに劣る弱点がありますが、改質剤として「カルボジライト」を添加することで、その弱点を克服することができます。さらに素材としての毒性が極めて低いことから、樹脂の改質剤としてグローバルスタンダードになりつつあるのです。

カルボジライトを添加して植物由来の素材からつくられたイタリアのレジ袋

カルボジライトを添加して植物由来の素材からつくられたイタリアのレジ袋

第5章 グループのコアとなるエレクトロニクス事業に経営資源を集中

2006年に新日本無線(株)と上田日本無線(株)を、2010年に日本無線(株)と長野日本無線(株)をそれぞれ連結子会社化し、2012年から情報通信分野で関連の深い日本無線(株)・長野日本無線(株)・上田日本無線(株)の3社において、事業力の強化とグローバル化の推進のための事業構造改革を実施してきました。
そして2013年には欧州のAlphatron Marine Beheer B.V.を買収し、マリンシステム事業の業容の拡大とグローバル化を推進しています。さらに2016年に長野日本無線(株)と上田日本無線(株)を日本無線(株)の完全子会社化し、2017年には成長戦略を加速させるため日本無線(株)を日清紡ホールディングス(株)の完全子会社化することとしました。
エレクトロニクス事業は日清紡グループ全体の売上高の約4割を占める中核ビジネスであり、2015年には日清紡ホールディングス(株)の株式所属業種も「繊維製品」から「電気機器」に変更されています。

日本無線(株)先端技術センター(長野市)
日本無線(株)先端技術センター(長野市)

日清紡グループ アラカルト: エレクトロニクスは昔からコア事業

日清紡グループでは、エレクトロニクス事業を40年以上も前に中核事業として位置付けていました。「日清紡60年史」には、1967年当時、日清紡が繊維・電機・化学・商事の4部門で20数社の関連会社を持ち、日清事業集団と呼んで各社相互に緊密に協力しながら隆盛を図っていたとあります。ここでいう電機部門は日本無線(株)を中心とする電子機器関連会社のことで、60年史には「業態の多角化という観点からも重要な部門である」と記されています。

60周年史
60周年史

第6章 ブレーキ事業、グローバルリーダーへ躍進

日清紡グループのブレーキ事業は、1946年に自動車用クラッチフェーシング、ブレーキライニングの生産を開始して以来、日本・韓国・北米・中国・タイ・インドに進出し、グローバルに事業を展開してきました。そして2011年には世界有数の摩擦材メーカーTMD Friction Group S.A.を買収したことで全世界を網羅する体制が整い、自動車ブレーキ用摩擦材で世界シェアNo.1(当社調べ)となりました。
環境保全の観点から、米国では2021年から摩擦材に使用されている銅の含有量が法律で規制されます。この影響は米国だけではなくグローバルに及んでおり、摩擦材業界の大きなターニングポイントとなる可能性を秘めています。この銅規制に確実に対応し、グローバルリーダーの地位を確固たるものにしていきます。

世界シェアNo.1のディスクパット
世界シェアNo.1のディスクパット

日清紡グループ アラカルト: ブレーキ事業参入の経緯

戦前の日本において石綿製品は、各種動力機械の制動板(ブレーキ)などに使用され、軍需的にも民需的にも大きな需要がありました。外国産の良質な原料に依存していた日本ですが、外交が悪化するにつれて輸入が困難になり、質が悪かった国産石綿を加工する技術が大きな意義を持つようになりました。この石綿加工の分野に、繊維事業で培った「繊維を撚る、織る」という紡績技術が有効と判断し、開発に取り組んだことが、当社グループのブレーキ事業参入へのきっかけとなりました。以後、事業を推進する中で、環境・健康面を考慮した非石綿製品の開発に鋭意取り組み、現在は石綿を一切使用していません。

日本のモータリゼーションの本格化で急速に量産化が進んだ摩擦材
日本のモータリゼーションの本格化で急速に量産化が進んだ摩擦材